社内SEこそ、社外の情報に敏感に反応する
前編で、JTBさんのシステム開発中止の理由と学ぶべき点の１つ目のをお伝えしました。
２つの学ぶべき点は、社外SEも市場の流れを知り、市場の変化を読みとく必要があるということです。
JTBさんが基幹システムの開発中止の理由に、ダイナミックプライシングをあげています。
JTBをはじめ、各旅行会社にダイナミックプライシングが与える影響が下記に書いてあります。
上記の記事を読んでご理解されると思いますが、ダイナミックプライシングが旅行業界に与える影響が大きいことが分かります。
つまり、ダイナミックプライシングに対応できない企業は、競争力を失い、淘汰されることを意味してます。その根幹を支えるのが基幹システムなのです。
基幹システムの開発中止をもっと早めることはできなかったのか
JTBさんがもっと早く基幹システムの開発中止を行うことはできなかったのでしょうか。
もしくは、最初からダイナミックプライシングに対応できる基幹システムを造成することはできなかったのでしょうか。
開発したシステムがカットオーバーされないということは、プロジェクトの失敗になります。(ただし、今回のJTBさんの英断は経営的に成功)
たらればは使いたくないですが、同じミスを繰り返さないためにも、どうすればよかった考えていきます。
注目すべき点は「この基幹システムは、ダイナミックプライシングに耐えられない」と誰が気づくかです。
JTBさんとベンダーとの関係が不明なので推測になりますが、ベンダーは要件にないものは開発しません。要件にダイナミックプライシングについて、やはり明記しておく必要があります。
経営層や事業部門がダイナミックプライシングが基幹システムに与える影響に気づくかかというと、厳しいです。システムはIT部門で、という風になっていれば、気づかないでしょう。
やはりIT部門が市場の流れを把握し、事業部門や経営層に提案する必要があるのです。そういった意味で、IT部門(社外SE)も市場の流れを知り、市場の変化を読みとく必要があるのです。
しかし、情報システム部門、IT部門に、すべてを丸投げするのもおかしいです。かつ、責任までとらされるとしたら、より一層面白くない。
そのためにも、ベンダーと良好な関係を保ち、提案してくれるよう常日頃がお願いしておきましょう。提案でなくても、雑談するだけでも、いいです。ベンダーコントロールまでする必要はないです、できればいいですが。
事業部門とは、「システムは分かりません」という立ち位置をではなく、「自分たちの基幹システム」という意識をもってもらいましょう。現場から浸透しづらいので、トップダウンがオススメです。
IT部門は、市場の変化に敏感になるべきてす。どの業界もAmazonエフェクトが起こる可能性はあります。
社内だけでなく、社外や国際情報にもしっかりと目を通す必要がある時代なのです。
ちなみにダイナミックプライシングは、電力、ガス、旅行業界だけでないです。
どの業界も巻き込むビッグウェーブですよ。対応できてますか？
